公益財団法人 全日本弓道連盟

全国大会実施要項・立順・結果

第69回全日本弓道遠的選手権大会 実施要項

目的 本連盟における最高峰の遠的競技会と位置付け、弓道技能の向上を目指すとともに心技体にかなった射手の育成を図ることを目的とする。
主催 公益財団法人全日本弓道連盟
後援(申請予定) スポーツ庁・石川県・石川県教育委員会・公益財団法人石川県体育協会・金沢市・金沢市教育委員会・金沢市体育協会・石川県立武道館・公益財団法人日本武道館
主管 石川県弓道連盟
期日 平成30年10月19日(金)~21日(日)
会場 いしかわ総合スポーツセンター
〒920-0355 石川県金沢市稚日野町北222番地
TEL:076-268-2222
競技種目 遠的競技
競技種類 個人競技
競技種別 男子の部・女子の部
競技内容 的中制(立射・直径79cm霞的)
競技日程

<10月19日>
9:00 開館・選手受付(14:00まで)
9:30 公式練習(14;30まで)
15:30 開会式・矢渡
<10月20日>
9:00 予選
<10月21日>
9:00 決勝
決勝終了後 閉会式

競技方法

(1)予選
1)各自6射(1回目一手2射、2回目:二手4射)行い、的中制により上位24名を決勝進出者とする。
2)決勝進出最下位の選手が複数の場合は、遠近競射により決定する。
(2)決勝
1)各自10射(一手5回)行い、的中制により順位を決定する。
2)最上位者が複数の場合、優勝者決定迄射詰にて行う。
3)優勝以外の順位決定は、遠近競射にて行う。

表彰

(1)優勝者に本連盟よりカップ(持ち回り)、賞状及びメダルを授与する。
(2)2位~5位に本連盟より賞状及びメダルを授与する。
(3)優勝者に公益財団法人日本武道館よりカップ及び賞状を授与する。

参加資格

(1)日本国籍を有し、地連(都道府県弓道連盟)に所属している、
以下いずれかに該当する五段以上の有段者又は称号者の男女各109名。
1)前年度男女優勝者。
2)地連から選出された男女各2名。
※北海道・東京都は男女各4名の増員を認める。
※前年度登録人口調査の結果を基に一般会員登録数上位6地連は男女各1名の増員を認める。
(埼玉県・千葉県・神奈川県・静岡県・愛知県・福岡県)

適用規則 公益財団法人全日本弓道連盟「弓道競技規則」ならびに本実施要項による。
参加料 1名:10,300円
参加申込

(1)方 法:
参加者は所定の参加申込書に必要事項を入力後、印刷し、参加料を添えて、所属地連へ申請すること。
自筆の場合は、必要事項を黒のボールペン又は万年筆で楷書で判りやすく明確に記入すること。鉛筆・サインペン等は使用しないこと。
地連は申請者の資格等確認の上、締切日までに申込書を下記宛に送付し、参加料を本連盟の指定口座へ締切日までに振り込むこと。
(2)注意点:
参加者は申込に際し、所属地連の締切日に十分注意すること。
個人会員から本連盟に直接申し込みをすることはできない。
必ず地連が取り纏めて行うこと。
(3)申込先:
〒150-8050 東京都渋谷区神南一丁目1番1号 岸記念体育会館内
公益財団法人全日本弓道連盟 全日本弓道選手権大会係 宛
TEL:03-3481-2387

締切日 平成30年9月19日(水)
宿泊 別紙により斡旋する。
注意事項

(1)大会参加にあたり、各地連経由で配布の「選手必携」を確認すること。
(2)弓は竹弓とする。矢は新素材シャフトでもよい。
(3)弓具、服装について第3控で点検を行う。違反箇所が修正されなければ失権とする。
(4)開会式には原則として全員参加すること。
(5)会場へは、公共の交通機関を利用すること。
(6)参加者を対象に主催者で傷害保険に一括加入するが、参加者各位においてもスポーツ安全保険に加入することが望ましい。
(7)参加者は健康保険証を持参のこと。

その他

●映像の取り扱いについて
個人が撮影した画像・動画などのインターネット配信等については、撮影者において、被写体となる方の同意を得るなどして、肖像権侵害等の問題を生じないよう、十分に配慮すること。権利侵害の可能性や疑問が残る場合には、他者の権利を尊重して、撮影・配信等を中止すること。

●その他
申込書の提出により、以後の関係資料について下記取り扱いの旨、承諾を得たものとする。
ただし、下記(2)の月刊『弓道』・ホームページへの掲載に関しては、本人より不同意の申し出があった場合は、公開を停止する。
(1)大会プログラムならびに関係書類への記載(氏名、所属地連、称号、段位)
(2)大会結果報告として、地連会長宛文書及び月刊『弓道』・ホームページへの掲載
(氏名、所属地連、称号、段位、写真、動画)
(3)報道機関、写真業者等の写真撮影とその掲載等については、主催者は関知しない。
関係各法例を遵守する義務は、写真撮影者にあることを主張する。

 

 

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立順表

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結果

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